ドローン撮影を使った効果的な映像制作のために

ドローンは今やアマゾンでも数千円台から販売され、知らない人はいないものになりました。実際、ドローンとは無人で制御できる航空機の総称となります。この制御には自動制御、遠隔制御様々なものがありますが、今多く普及しているドローンは遠隔で制御、かつ、障害物を検知するセンサーやGPSを搭載し、位置や姿勢を自動制御、さらにフライト前の場所に自動で戻ってくるなど、様々な機能を持っています。

無人であることから軽量・小型ヘリコプターでは飛行が難しい100メートル以下の空撮や、屋内をはじめとする狭い場所での飛行が可能、それによって今まで人が見ることのできなかった新たな視点を自在に撮影できるようになりました。そのため、あっという間にCMや映画、テレビ番組などで採用され、それらの映像はダイナミックなシーンや感動を提供しています。

この空撮は一般用のドローン機でもある程度楽しめるのですが、業務用と言われるプロ機はまったく性能が違います。ドローン自体の性能も格段に違いますし、カメラ、ズームや赤外線等の機能や画質、ブレを防止するジンバルの性能も桁違い、一般用のドローンとは比較になりません。この業務用ドローンを使用した撮影を請け負う映像制作会社が多数存在しますが、まずは映像制作会社の選び方のコツをご紹介します。

業務用ドローンに強い映像制作会社のチェックポイント

国土交通省の許可を得ているか

ドローンの申請には経路も期日も特定しない包括申請というものが存在しますが、取得済みの許可がどのようなものかで、急な案件に対応できるか、追加費用がかからないかどうかが決まってきます。

例えば
・人口集中地区の許可
・目視外飛行
・夜間飛行の許可
など。

業務用の賠償責任保険に加入しているかどうか

ドローンも車と同じで機械を使っています。万が一墜落して人の屋根を破損した、破片が落ちて怪我をさせた、などのことが起きないとも限りません。
その場合、保険に加入しているかどうかが重要です。

パイロットは認定資格を所有しているか

ドローンを飛行させるのに必須免許はありませんが、民間ではパイロットの様々な資格が存在します。
ドローン検定はもちろん、ビジネスでドローンを使う場合には必須とも言えるDPA操縦士資格などがあります。以下に代表的な資格をご紹介します。

JUIDAの操縦技能証明証、安全運航管理者証明証
DJIの資格、スペシャリスト、DJIインストラクター、DJIマスター
アメリカでドローンを飛ばすための資格、FAAライセンス

撮影の許可申請は代行しているか

先の国土交通省の包括申請で許可が下りた場所以外にも、市街地や私有地、また撮影不可能な区域が存在します。
その場合の飛行許可申請や、警察、消防署、自治体、海上保安庁、公園所有者などへの連絡、調整ができるかどうか、またその場合の費用がいくらか確認する必要があります。

撮影後の映像の編集は行っているか

映像の作成で一番時間がかかり大変な作業なのは、実は撮影が終わった後の編集作業です。
どのショットを使うかを選び、それを他の映像と組み合わせ、音楽をつけ、ナレーションをつけ、人に見てもらえる作品にするまでは、かなりの時間を要します。

また、編集に関して編集を請け負う会社に依頼するとなれば別途費用が発生しますので、できれば一つの会社でパッケージされているものがお得かもしれません。

いかがでしょうか。国内でドローンを飛行させるには自動車免許と違って必須の免許はありませんが、それだけに安全な飛行や機体のコントロールの習熟度はバラつきがあります。資格の有無はその目安になります。
また、いくら機体のコントロールが上手くても、映像センスがなければ仕上がりが残念なものになってしまいます。
ここ数年で様々な映像制作会社が参入してきていますが、最低限チェックしておくべきところをご紹介しましたので、参考になれば幸いです。

DRAWでは映像制作において企画から撮影、編集や公開までを一貫してサポートいたします。
ドローン操縦の認定資格をもったスタッフが関係各所への許可申請なども行います。まずはお気軽にご相談ください。